ブリヂストンとENEOS、日揮HDが植物由来タイヤの商業化に向け連携を強化

・3社が植物由来の合成ゴムを使用したタイヤの商業化を目指す
・2030年代前半の商業化を目標に、2028年までに技術実証を開始
・NEDOのバイオものづくり革命推進事業に採択され、取り組みを促進

企業動向 サプライチェーン
ブリヂストンとENEOS、日揮HDが植物由来タイヤの商業化に向け連携を強化

株式会社ブリヂストンと株式会社ENEOSマテリアル、日揮ホールディングス株式会社の3社は、植物資源由来の合成ゴムを使用したタイヤの商業化に向けた連携を加速させることを発表しました。

3社は2022年から、持続可能な社会の実現に向けて植物資源由来のバイオブタジエンおよびタイヤ用合成ゴム製造の基礎的な技術検討や市場調査を進めてきました。

2024年7月に、ENEOSマテリアルと日揮HDが参画する「木質等の未利用資源を活用したバイオものづくりエコシステム構築事業」がNEDOの「バイオものづくり革命推進事業」に採択されたことを受け、取り組みを促進します。

具体的には、植物資源由来のバイオエタノールから得られるバイオブタジエンの製造、それを使用した合成ゴムの製造、そしてその合成ゴムを使用したタイヤの開発までを進めます。

プロジェクトにおいて、ブリヂストンは植物資源由来合成ゴムを使用したタイヤの開発を担当。ENEOSマテリアルは植物資源由来バイオブタジエンおよび合成ゴムの製造を、日揮HDはバイオブタジエン製造におけるプロセスエンジニアリングと触媒開発を担当します。

3社は2030年代前半の商業化を目指し、2028年までにパイロット装置による植物資源由来の合成ゴムを使用したタイヤの技術実証を開始する予定です。同時に、合成ゴムのサプライチェーン構築に向けた検討や、タイヤの社会価値・顧客価値の検証も進めていきます。

取り組みを通じて、3社はカーボンニュートラル化やサーキュラーエコノミーの実現に向けた取り組みを強化し、持続可能な社会の実現に貢献することを目指すとしています。本取り組みにより、タイヤ原材料のサステナビリティ向上や将来的なブタジエンの安定確保が期待され、製造技術の確立に注目が集まります。

《編集部》

関連タグ

特集