アクセスランキング

デイリーランキング1〜10位

  1. GRIとは【SDGs用語を基礎から解説】 画像
    1

    GRIとは【SDGs用語を基礎から解説】

    データ・リサーチ

    サステナビリティに関する国際基準と情報公開の枠組みを策定することを目的とした、国際的な非営利団体。 GRIの提供するサステナビリティ基準「GRIスタンダード」は日本でも多くの企業のサステナビリティ報告書に利用されています。

  2. 木村化工機株式会社、SAF燃料製造時のCO2排出をゼロにできる蒸留装置を発売 画像
    2

    木村化工機株式会社、SAF燃料製造時のCO2排出をゼロにできる蒸留装置を発売

    テクノロジー

    木村化工機株式会社は、SAF(持続可能な航空燃料)の原料用バイオエタノールを蒸留する際のCO2排出をゼロにする「省エネ型ヒートポンプ式バイオエタノール蒸留装置」を発売しました。

  3. イオンリテール、環境月間に衣料品回収を実施 チクマが資源に再生 画像
    3

    イオンリテール、環境月間に衣料品回収を実施 チクマが資源に再生

    企業動向

    ・環境月間に衣料品回収 ・約290店舗で実施 ・回収品はリサイクル

  4. シンガポールの再エネ企業グリン・エナジー、蓄電池システム事業で日本進出 総事業費は910億円 画像
    4

    シンガポールの再エネ企業グリン・エナジー、蓄電池システム事業で日本進出 総事業費は910億円

    企業動向

    ・グリン・エナジーが日本市場に参入し、大規模定置用蓄電池システムを開発・建設・運営する計画を発表 ・2026年に建設開始予定の本プロジェクトは、出力500MW、最大容量2GWhを誇る巨大プロジェクトであり、日本全体の大規模定置用蓄電池システムの出力と容量をそれぞれ125%増加、220%増加させる規模 ・本プロジェクトにより、電力需要と発電量のバランスを調整することが可能となり、少なくとも700万トンのCO2排出を削減する見込み

  5. 郵便局に設置した「PASSTO」で不要品の無料回収・再流通を開始 画像
    5

    郵便局に設置した「PASSTO」で不要品の無料回収・再流通を開始

    企業動向

    株式会社ECOMMITと日本郵便株式会社は、不要品の回収・選別・再流通を一気通貫で行うオリジナルブランド「PASSTO(パスト)」の取り組みを開始。2023年4月20日より、渋谷・流山の郵便局へ「PASSTO」を設置し、不要品の無料回収を始めました。

  6. イオン、レシートレス機能提供開始 年約7.8万本の樹木相当のロール紙削減見込む 画像
    6

    イオン、レシートレス機能提供開始 年約7.8万本の樹木相当のロール紙削減見込む

    テクノロジー

    ・電子レシート導入 ・環境保護効果 ・利便性向上

  7. CO2排出量見える化のアスエネ、50件の特許取得・出願 画像
    7

    CO2排出量見える化のアスエネ、50件の特許取得・出願

    企業動向

    アスエネ株式会社は、2023年夏現在、CO2排出量において業界最大級となる50件の特許を取得および出願していることを発表しました。

  8. 【ドイツ】コンチネンタルタイヤがサステナブル素材65%使用のタイヤを発表 画像
    8

    【ドイツ】コンチネンタルタイヤがサステナブル素材65%使用のタイヤを発表

    企業動向

    コンチネンタルタイヤは6月14日、同社史上最もサステナブルなタイヤシリーズ「UltraContact NXT」を発売すると発表しました。

  9. 北九州市、日鉄エンジニアリングと下水汚泥からリン回収技術開発 SDGs肥料実用化目指す 画像
    9

    北九州市、日鉄エンジニアリングと下水汚泥からリン回収技術開発 SDGs肥料実用化目指す

    政策

    ・スラグ利用のリン回収技術開発 ・パイロットプラントの運用開始 ・SDGs肥料の実用化に向けた挑戦

  10. エナーバンクと日野市、再生可能エネルギー推進で連携 画像
    10

    エナーバンクと日野市、再生可能エネルギー推進で連携

    テクノロジー

    ・日野市とエナーバンクが協定締結 ・再生可能エネルギーの利用促進 ・気候市民会議の提言を受けて

デイリーランキング11〜20位

  1. 自然電力、新会社Shizen Connectを設立しVPP事業を加速 画像
    11

    自然電力、新会社Shizen Connectを設立しVPP事業を加速

    企業動向

    自然電力株式会社は、2023年10月に100%子会社「株式会社Shizen Connect(シゼンコネクト)」を設立します。

  2. 【EU】熱波到来でスペインの地表温度は60℃に 死亡者も 画像
    12

    【EU】熱波到来でスペインの地表温度は60℃に 死亡者も

    政策

    ヨーロッパ各地に熱波が到来し、多くの地域で最高気温が更新されました。

  3. 「SDGs情報が多く飽きや疲れを感じる」と62%が回答…SDGsに対する意識調査 画像
    13

    「SDGs情報が多く飽きや疲れを感じる」と62%が回答…SDGsに対する意識調査

    データ・リサーチ

    株式会社オズマピーアールは、「SDGs(持続可能な開発目標)に対する意識調査」を実施し、その結果を発表しました。調査対象は、企業のサステナビリティ領域実務担当者を中心とする138人と10代~60代の生活者1,236人です。

  4. 自然電力とEVモーターズ・ジャパン、三豊市で小型コミュニティEVバスの実証運行開始 画像
    14

    自然電力とEVモーターズ・ジャパン、三豊市で小型コミュニティEVバスの実証運行開始

    政策

    ・EVモーターズ・ジャパンが自然電力株式会社に小型コミュニティEVバスを納車 ・三豊市で2024年3月6日より1か月の実証運行開始 ・EVバス導入による脱炭素社会の実現への貢献

  5. みずほリースと東北電力、蓄電所建設で協業  再エネ安定供給を目指す 画像
    15

    みずほリースと東北電力、蓄電所建設で協業 再エネ安定供給を目指す

    テクノロジー

    ・みずほリースと東北電力が蓄電所設立 ・再生可能エネルギーの有効活用と安定供給 ・2025年6月の運用開始を目指す

  6. 商船三井が代替燃料使用によるGHG排出削減量をトークン化、Scope3削減に向けた取引が可能に 画像
    16

    商船三井が代替燃料使用によるGHG排出削減量をトークン化、Scope3削減に向けた取引が可能に

    テクノロジー

    ・商船三井がオランダの海事スタートアップ企業123Carbon B.V.と協働し、トークン化したGHG排出削減量を取引可能にした。 ・トークン化により、海上輸送サービスからのScope3削減を検討するお客様に、GHG排出削減量をトークンとして割り当てることができるようになった。 ・トークン化したGHG排出削減量は、商船三井の戦略的パートナーであるMethanex Corporationとの共同プロジェクトで創出されたものである。

  7. 三井住友信託銀行とSustech、カーボンニュートラル実現への資本業務提携を締結 画像
    17

    三井住友信託銀行とSustech、カーボンニュートラル実現への資本業務提携を締結

    企業動向

    ・三井住友信託銀行とSustechが資本業務提携を締結 ・両社は顧客と地域・社会のカーボンニュートラル実現に向けて協力 ・三井住友信託銀行の再生可能エネルギー分野向けのストラクチャードファイナンスとSustechの技術を組み合わせ、再生エネルギー分野への投資やトランジション支援を拡充・高度化

  8. 2023年上半期のグリーンボンド(環境債)発行額が過去最高に 画像
    18

    2023年上半期のグリーンボンド(環境債)発行額が過去最高に

    データ・リサーチ

    ロンドンを中心に世界19か国で展開する法律事務所・Linklaters(リンクレーターズ)は、世界のグリーンボンド発行額が過去最高の3,510億ドル(約49兆円)に達したと調査結果を発表しました。

  9. ブラザー、「アジア太平洋地域気候変動リーダー企業」に選定|国内損保大手3社が脱炭素の保険業界連盟を脱退【The Green Economy Newsletter】5/31号 画像
    19

    ブラザー、「アジア太平洋地域気候変動リーダー企業」に選定|国内損保大手3社が脱炭素の保険業界連盟を脱退【The Green Economy Newsletter】5/31号

    ニュースレター

    おはようございます。5月31日のTheGreen Economy Newsletterをお届けします。

  10. CSV(Creating Shared Value)とは?CSRとの違いや事例を紹介【#簡単SDGs用語集】 画像
    20

    CSV(Creating Shared Value)とは?CSRとの違いや事例を紹介【#簡単SDGs用語集】

    データ・リサーチ

    CSV(Creating Shared Value)は、ビジネスのコンセプトであり、社会的な価値と経済的な価値を同時に生み出すことを目指す経営戦略です。CSVは、マイケル・E・ポーターとマーク・R・クレイマーによって提唱されました。

デイリーランキング21〜30位