アマゾンジャパン合同会社は、アマゾンウェブ サービス（AWS）がアクセンチュアに委託した調査により、ITワークロードをオンプレミス（自社所有）のインフラストラクチャからAWSクラウドデータセンターへ移行すると、AIの活用に伴う環境フットプリントを削減する効果があると明らかになったことを発表しました。
アクセンチュアの推定によれば、AWSのインフラは自社所有の場合と比べて最大4.1倍のエネルギー効率を実現でき、日本の企業組織においては、AWS上で最適化されたAIワークロードが最大99％の温室効果ガス（GHG）削減を見込めます。
調査では、日本国内でAIを含む計算負荷の高いワークロードにAWSのデータセンターを利用することで、オンプレミスのデータセンターに比べてGHG排出量を98％削減できるとしています。この数値は、稼働率向上によるハードウェアの効率化（33％）、電力や冷却の効率化（34％）、およびAWSがカーボンフリーエネルギーを調達していること（31％）によって実現されます。さらに、カスタムシリコンチップを活用してAWS上にワークロードを移行した企業は、AIワークロードのGHG排出量を最大99％まで抑えられる可能性があるとのことです。
AWSジャパンの常務執行役員である安田俊彦氏は、世界の組織におけるIT支出の85%をオンプレミスが占めることを指摘し、「AIワークロードをAWS上で最適化してGHG排出量を最大99％削減することは、日本の組織にとって持続可能性のための有意義な機会だ」と述べました。同氏は、AWSがデータセンターの設計から最適化、チップへの投資に至るまで、持続可能性のためのイノベーションを継続的に行っていることも明かしています。
アクセンチュアのテクノロジー・サステナビリティ・イノベーション担当であるサンジェイ・ポダー氏も、「AWSがハードウェアや冷却の効率化をはじめ、カーボンフリーエネルギー、カスタムシリコン、最適化されたストレージなどに注力することで、AIと機械学習のワークロードのGHG削減に貢献できることを示している」と述べています。
AWSの調査レポート「AWSクラウドへの移行による温室効果ガス削減に向けた取り組み」は、公式サイトからダウンロード可能です。
