楽天インサイト株式会社が、「SDGsに関する調査」を全国の20～69歳の男女1,000人を対象に実施。2020年12月実施の同調査と比較したサステナビリティに関連する言葉の認知や「SDGs」につながる日々の具体的な消費行動、さらに「エシカル消費」（注1）、「サステナブル」に対する意識を調査しました。
「SDGs」の国内での認知率は87.1％で、前回調査から36ポイント増
サステナビリティに関連する言葉の認知を聞いたところ、認知率は以下の結果となりました。
とくに「ジェンダー平等」「SDGｓ」「サステナブル」の認知率は、前回調査から大きく増加し、アンケート回答者の9割近くが認知していることが判明しました。
サステナビリティに関連する言葉を認知した時期については、「SDGs」を認知した時期は「2年以内」（23.1％）が最も多く、次いで「3年以内」（17.6％）、「1年以内」（14.1％）となりました。今回「半年以内」と回答した人が3.7%と少ないことから、「SDGs」の言葉が広く浸透していることがうかがえます。
消費者は「商品ページの説明文を見て」SDGs貢献を判断
商品購入の際に「SDGsへの貢献を考慮している」、もしくは「SDGsへの貢献をやや考慮している」と答えた人を対象に、その判断基準を調査した結果、「商品ページの説明文を見て」判断する人が最多でした。
また、商品の製造・販売元の企業に対する「SDGs」への貢献度の判断基準は、次いで「ホームページや広告などに掲載されているSDGsロゴ・アイコンを見て」（33.7％）、「メディア（テレビ、ラジオ、ネットニュース等）を見て」（33.7％）となっています。
マイバッグ利用で環境保護
普段から環境保護・保全のために取り組んでいることを聞いたところ、「マイバッグを利用する」（78.6％）が最も多く、次いで「節電を心がける」（69.6％）、「買った食材・食品を使い切る」（64.8％）、「節水を心がける」（59.6％）、「マイボトルを利用する」（44.5％）という結果でした。
また性年代別でみると、50代女性では上記のトップ5項目が全体と比較して10ポイント以上高かった一方、20代男性ではトップ5項目すべてが10ポイント以上低く、性年代によって取り組みの違いがみられました。
なお、「取り組んでいることはない」と回答した割合は8.0%にとどまり、9割以上の人が環境保護・保全のためにいずれかの取り組みを行っていることがわかった。
