出光興産とENEOS、トヨタ、三菱重工がカーボンニュートラル燃料を共同検討 2030年導入目指す

・CN燃料の導入検討開始
・2030年導入目標
・4社の共同取り組み

テクノロジー エネルギー
出光興産とENEOS、トヨタ、三菱重工がカーボンニュートラル燃料を共同検討 2030年導入目指す

出光興産株式会社とENEOS株式会社、トヨタ自動車株式会社および三菱重工業株式会社は、カーボンニュートラル(以下、CN)社会の実現に向け、自動車の脱炭素化に貢献する「CN燃料」の導入・普及に関する共同検討を開始したことを発表しました。国内において2030年頃のCN燃料導入を目指し、供給、技術、需要のそれぞれで主要な役割を果たす4社が共に検討を進めます。

CN燃料とは、製品ライフサイクル全体でCO2排出量を抑制できる燃料の総称です。水素とCO2から作られる合成燃料(e-fuel)や、バイオ燃料なども含まれます。特に液体のCN燃料は、エネルギーを「ためる」「はこぶ」点で優位性を持ち、輸送可能なエネルギー源として注目されています。4社が取り組む内容としては、日本の自動車市場におけるCN燃料の導入シナリオやロードマップ、市場導入に必要となりうる諸制度についての議論・検討が挙げられています。また、日本におけるエネルギーセキュリティ等の観点から、製造の実現可能性を調査する予定です。

出光興産は2050年ビジョンのもとに地球環境に優しいエネルギーの社会実装に取り組んでおり、国内外の企業と連携しながら、合成燃料やバイオ燃料といったCN燃料の早期導入・普及を目指しています。ENEOSは、グループの長期ビジョンに「エネルギー・素材の安定供給」と「CN社会の実現」との両立を掲げています。水素や再生可能エネルギーの活用を推進し、合成燃料などのCN燃料事業展開を進めるなど、温室効果ガス排出量の削減に取り組んできました。

トヨタはマルチパスウェイを軸に、電動車の普及に加えて、エンジン搭載車両におけるCO2排出量削減にも挑んでいます。2007年には、ブラジルでバイオ燃料とガソリンの混合燃料により走るフレックス燃料車を導入。また、CN燃料の普及に貢献するエンジンの開発も検討する予定です。三菱重工は2040年までにCNを達成する「MISSION NET ZERO」を宣言。CO2、水素のエコシステムを構築しています。グループの製品・技術・サービス、そして世界中のパートナーとのソリューション・イノベーションにより、CN社会の実現に貢献していく方針です。

CN社会の実現に向けたCN燃料の普及には、産業を超えた連携が欠かせません。その第一歩として、4社は連携して、CN燃料の導入・普及に向けた検討を進めていくとのことです。

《編集部》