株式会社ADKマーケティング・ソリューションズは、2008年から毎年実施している「ADK生活者総合調査」にてSDGsについて調査し、「SDGsに関する意識レポート」を発表しました。本調査の対象は、関東・関西地区の男女15-79歳10,000名以上です。
今回の「ADK生活者総合調査2023」では、同社の部署横断型プロジェクトチーム「ADK SDGs Mate」を中心に、「SDGsに関する意識」についてレポートを作成。「SDGs」のワード認知率が、初めてすべての年代で80%以上になったことが明らかになりました。
SDGs以外の関連ワードでは、「LGBTQ+」「カーボンニュートラル」「フェアトレード」が40%以上となっています。
一方で、SDGsに取り組む企業の商品・サービスへの利用意向は高いものの、積極的な行動にはまだ結びついていないという結果も浮かび上がりました。「SDGsに積極的に取り組んでいる企業の製品・サービスを利用したい（＝利用意向）」に当てはまるか質問すると、48.5%が「あてはまる」と回答。しかし、「SDGsを達成するために、自ら積極的に行動している」に対して「あてはまる」を選んだ人は28.5%となり、利用意向と比べて20ポイントのギャップが存在します。
SDGs実現に向けた行動喚起や、商品購入をためらう原因としては、「商品・サービスの価格が高い」が56.1%と過半数を占めました。ほかに、「手間や時間がかかり面倒」27.4%、「何をしたらよいかわからない」21.4％などの要因が、挙げられています。
行動を起こすために、企業はどのようなことをしたらよいと考えるかを尋ねると、「CO2排出量や削減量の見える化」が43.6%と最も多く、「貢献できる商品・サービスの開発」40.4%。「行動に対するポイント付与」37.7%と続きました。企業には、生活者目線でわかりやすく成果が示されることや、利用を通じて貢献しやすい製品や仕組みの開発などが求められていると解釈できます。
共感度の高いSDGsの目標項目は、2年連続で「貧困をなくそう」「海の豊かさを守ろう」「すべての人に健康と福祉を」でした。
調査結果からは、SDGsへの意識が高まった一方で、積極的な行動に結びついていないという課題が浮き彫りになりました。今後は、生活者が行動を起こしやすくなるように、企業や社会全体での取り組みが求められるでしょう。
