株式会社日立製作所は、データセンターなどに設置される厳しい安全基準を満たす官公庁や企業向けデータ記憶装置（ストレージ）製品に、再生プラスチックを採用することを発表しました。生成AIの活用や、DXの推進により大量のデータを保管するためのストレージの需要が拡大する中で、高度循環社会の実現に向けた省資源・再資源化の取り組みの一環となります。
具体的には、次機種ストレージの筐体前面部カバーであるベゼルに、帝人株式会社がリサイクルポリカーボネート樹脂とABS樹脂を混合して生産した再生プラスチック素材を採用します。このリサイクルポリカーボネート樹脂の原料は、CDやDVDのディスク、ウォーターサーバーの水ボトル、自動車のヘッドライトカバーなどとして使用されたプラスチックです。
再生プラスチックの採用にあたり、日立はベゼルの形状に加工して、データセンターでの長期利用を想定した難燃性や経年劣化、精密機器としての成形精度など、企業・官公庁向けストレージ製品に求められる厳しい安全基準を満たしていることを評価しました。今後、再生プラスチック採用モデルの製品をグローバルでも展開していきます。
なお、2023年10月17日から20日にかけて開催される、ITとエレクトロニクスの国際展示会「CEATEC 2023」には、再生プラスチックを採用した新しいストレージベゼルを出展する予定です。
日立はストレージ事業において、2030年度までに環境配慮材の使用率50%達成を目標として掲げており、再生プラスチックの採用をはじめ、リサイクル素材とバイオマス素材を組み合わせた部品の採用など、多様なアプローチを推進しています。同社は今後も「優れた自主技術・製品の開発を通じて社会に貢献する」という企業理念のもと、環境課題の解決に貢献していく姿勢を示しています。
